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米国の記事を翻訳したものです。
記事中では、今は航空券の比較サイトのように、Indeedなど各社の求人情報をまとめて横断的に検索できるようにする仕組みだが、いづれ誰かが「求人情報を検索したい」と思った時にまっさきにGoogle検索することを狙っているとあります。
それはGoogleが巨大な求人市場に膨大なトラフィックを送るだけで収益化できていないことに気づいたからだそうです。
米国では看護師やトラック運転手などの求人に巨額が使われているらしく、人材不足で悩んでいる企業からしたら誰にお金を払おうが見つかれば関係ないわけです。Googleは将来的には企業の求人ページの情報も読み込んで、表示していくだろうとあります。
このニュースをウェブ通として読み解くならば、日本で成功するのか?という点とウェブ業界(特にウェブ担当者通信の読者にとって)ではどうか?という点ですね。
まずウェブ業界において考えると、あくまで役立つツールの一つであって、メジャーなツールにはならない気がします。
特にウェブ担当者通信の読者はハイキャリアの人が多いので、むしろウェブに強いWantedlyやFindJobなどの既存メディアが幅をきかせたり、知人経由やハンティングから転職するという流れはかわらないと考えます。
一方でマネージャーとして求人する立場としては面白い試みなので、できれば求職者には使ってもらいたいですよね。
そこで日本で成功するかですが、これは既存のリクルートなどの巨人たちがどう動くかでかわりますが、あまり派手な成功は望めないのではないかと思います。
以前Google不動産という不動産検索システムが日本に上陸したことがありましたが、比較的早くに撤退しています。
最近もYahoo!とソニー不動産が連携したCtoC不動産売買システムがローンチしていましたが、あまりぱっとしません。
人の紹介ルートや対面が強い日本において、Googleのような簡素なシステムは適する分野と適さない分野が割とはっきりしています。
ただし2点見逃せないポイントがあります。
一つは日本においてもアルバイト募集やトラック運転手のように職種としての特性が明確である求人情報においては活用される可能性がある点。特にスマホ検索に自然に表示されると強そうです。
もう一つは自社サイトに求人ページ(おそらく構造化データが必要になりそう)を掲載しておけば、Googleが表示してくれるかもしれない点。
適切なマッチングが行われるならば両者とも採用コストを下げてくれる可能性があります。
今後も動向をウオッチしていきたいと思います。
※今はほとんど出てきません。